2025年に１年を通して実験をし、一定の有効性を確認できた優待株への先回り投資。
2026年も継続し、前年同様、毎月10万円ほどを投入し、その結果をこちらに記録していきます。
ご興味ある方はぜひ参考にしてください。
2025年の記録はコチラ↓
株主優待への先回り投資とは？
株主優待のある株に対し、権利確定日に向けて株価が上がるのを狙って投資する手法。
私は 柳橋義昭『安定的に利益を出せる 先回りイベント株投資』を参考に、（原則）権利確定月の前月頭に株を買い、前月末に売る方法を採っています。
例）東建コーポレーション（1766）
権利確定月：4月 → 3月月初購入、3月月末売却
なお、銘柄は独自に集計したデータに基づき選定し、銘柄によっては権利確定月の前々月に購入しています。
利用証券口座
2025年に続き、2026年もSBI証券を利用しています。
楽天証券などよりも単元未満株の取り扱いも多く、日株積立もこの手法では便利（単元未満可、株数・金額の指定可）なのでオススメです。
口座開設は↓のリンクからどうぞ。
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2026年1月（確定済）
・購入株
（権利確定月：2月）
：カネ美食品 (2669)、ピックルスHD (2935)、ジェイグループHD(3063)、AFC-HDアムスライフサイエンス(2927)、北の達人コーポレーション(2930)、トランザクション(7818)、WDI(3068)、アズ企画設計(3490)、バロックジャパンリミテッド(3548)、クリエイト・レストランツHD(3387)、オンワ－ドHD(8016)、リテールパートナーズ(8167)
（権利確定月：3月）
：大戸屋HD(2705)、NECキャピタルソリューション (8793)、関門海(3372)、アグレ都市デザイン(3467)、焼肉坂井HD(2694)、ダイショー(2816)、ヤマダHD(9831)、ベルーナ(9997)、キムラユニティー(9368)、VT HD(7593)
アノマリー的には、「１月効果」による株高が期待される１月。
優待株への先回り投資的にも、割と強い月となっています。
一方で、日本株市場としては、高市政権による政策への期待感による相場の下支えの継続、企業業績堅調、円安進行などの好材料も並びつつ、対中リスクの高まり、日銀追加利上げ観測、米国市場の後退懸念などの悪材料も並ぶ、難しい状況に。
１年の相場を占うとも言われる１月。当手法でもしっかりと結果を出せるのか。期待したいところです。
・結果
・購入額：100,924円
・売却額：101,931円
・損益額：+1,007円
・損益率：+1.0%
→ 結果は+1.0%での着地。
同期間の日経平均の騰落率は4.53%、TOPIXは9.71%。昨年10月以来の、日経平均にもTOPIXにも大敗する結果となりました。
株式市場としては、衆議院解散を受けた高市政権への更なる政策期待、日銀の経済見通し上方修正、米国の対中関税撤回等の好材料により、昨年からの半導体株関連のハイテク銘柄、防衛・造船銘柄の好調が続き、電線・電力インフラセクターもAI関連銘柄に引っ張られる形で大きく上昇。金利正常化による銀行株の上昇も見られました。
当手法的には、ハイテクや防衛、電力などのセクターを含みにくいことから恩恵を受けられず、年初の株高の悪影響だけを強く受けた形に。
また、内需株がコストプッシュ型インフレ負け、インバウンドの弱含み等の悪材料に加え、選挙前の不透明感という選挙の悪影響を受けたことも、パフォーマンスの低さを招いたと考えられます。
総じて、昨年から見られる「強い上昇相場には乗れない」という当手法の性質が強く表れた月だったと言えるでしょう。
2026年2月（確定済）
・購入株
（権利確定月：3月）
：焼肉坂井HD (2694)、キムラユニティー (9368)、FOOD & LIFE COMPANIES (3563)、本田技研 (7267)、アグレ都市デザイン (3467)、サンリオ (8136)、進学会HD (9760)
（権利確定月：4月）
：柿安本店 (2294)、くら寿司 (2695)、テンポスHD (2751)、グリーンエナジー＆カンパニー (1436)、フリービット (3843)、Hamee (3134)、東和フードサービス (3329)
・結果
・購入額：106,274円
・売却額：113,104円
・損益額：+6,831円
・損益率：+6.4%
→ 結果は+6.4%での着地。
同期間の日経平均の騰落率は9.85%、TOPIXは9.49%。「強い上昇相場には乗れない」という当手法の性質から1月に続き、日経平均にもTOPIXにも負ける結果となりました。
2026年3月（確定済）
・購入株
（権利確定月：4月）
：トーエル (3361)、東和フードサービス (3329)、ファースト住建 (8917)、ベルグアース (1383)、柿安本店 (2294)
（権利確定月：5月）
：小津産業 (7487)、毎日コムネット (8908)、ヤマシタヘルスケアHLDGS (9265)、三機サービス (6044)、東武住販 (3297)、オオバ (9765)、イーサポートリンク (2493)、ニイタカ (4465)、岡山製紙 (3892)、ハニーズHD (2792)、SUMINOE (3501)
・結果
・購入額：101,364円
・売却額：96,967円
・損益額：-4,397円
・損益率：-4.3%
→ 結果は-4.3%での着地。
同期間の日経平均の騰落率は-11.92%、TOPIXは-9.91%。
中東情勢の急激な悪化による原油高を受け、日本株市場は大幅な調整局面に。本手法で選定された銘柄も全体的に株価を下げましたが、日経平均やTOPIXに比べ、下げ幅は小さく済みました。これは先月、先々月とは逆に、「調整・下落局面に強い」という投手法の性質が明確に表れたと言えるでしょう。
（1日売却を待てばよりマイナス幅は小さくなりましたが、投手法は「実験」として行っているため、きっちり3/31に売却しました…）
１年間トータル
※投入額を10万円として計算
損益額：+1,007円
損益率：+1.0%